高速データ転送製品SilverBulletの技術を活用した遠隔ファイルレプリケーションソフトウェア SkeedSync(スキードシンク)、本日より発売開始

ネットワークソリューションを開発・販売する株式会社Skeed(スキード)(本社:東京都目黒区、代表取締役CEO:明石 昌也、以下Skeed)は、本日、クラウドや遠隔地への大容量バックアップや拠点間のファイル共有を高速化する遠隔ファイルレプリケーションソフトウェア「SkeedSync」(スキードシンク)を発売開始しました。

【概要】

高速データ転送ソフトウェアSilverBulletは、独自開発の高速通信プロトコルSSBP※1を核とした特許技術※2により、大幅な遅延が発生する遠距離やパケットロスの多い回線品質の悪い環境下でも極めて高速かつ安全、確実に転送を完遂します。その機能的特長は高く評価され、テレビ放送局やCG・アニメーション制作などのデジタルクリエイティブ分野、研究機関、大手製造業など200社以上の法人ユーザーに導入され、ご活用いただいています。
 一方、これまでFTPツールの代替として使われることの多かった同製品に対して、導入ユーザーをはじめとするご提案させていただいた皆さまから、この高速転送技術を活かしたレプリケーション製品をご要望される機会が増えていました。
 その背景には、災害対策として同時被災を回避する遠隔地やクラウドへのリモートバックアップ、開発・設計などの共同作業を海外拠点と進めるための同期転送ツールとしての活用期待があります。従来、遠隔レプリケーションは回線費用やIT専任スタッフの配置などコスト負担の大きさから大手を除く中堅、中・小ユーザーには実施が難しく、運用に際しても転送に長時間要するため対象データの絞り込みや転送時間を夜間に限るなどワークフローへの影響を考慮する必要がありました。

20160705挿入図(HP)

SkeedSyncはSilverBulletの高速データ転送技術を活かし、他の通信トラフィックと共存しながら高効率に転送するため時間帯を選ばず、大幅な転送時間短縮を実現します。加えて最短1分間隔でのリアルタイム同期が可能で、パーミッションも引き継ぐため、被災時などには送信先のファイルをそのまま本番用に活用することも容易です。
さらに、社内に情報システム担当者が不在でも操作が容易にできるシンプルな使い易さを特長としているため、専任スタッフのいない中小ユーザー様にも安心してご導入いただけます。

Skeedは今後も独自アーキテクチャであるSkeedTech®をベースに、新たなネットワークソリューションを提案しユーザー企業のワークフローを革新してまいります。
※1:高速データ転送プロトコルSkeedSilverBulletProtocolの略
※2:特許5152940号「バルクデータを効率的に転送するためのデータ転送方法」

【遠隔ファイルレプリケーションソフトウェアSkeedSyncについて】

1)主な機能
・遠隔地間や低回線品質環境、多数ファイル一括送信時における高速転送機能
・最短1分間隔での定期的な差分同期機能
・ファイルアクセス権限などを維持するパーミッション同期機能
・直感的なWEB操作画面

2)ユースケース
・災害対策(遠隔地の拠点やクラウドデータセンター等での待機系サイトへのレプリケーション)
・グローバルな事業展開におけるデュアルサイトなど複数稼動サイト間でのファイル同期による共同作業の効率化 など

3)仕様・提供価格
最小構成:1,000,000円~
製品の推奨稼動環境や機能など仕様詳細および価格につきましてはSkeed営業担当(03-5487-1033)までお問い合せください。

4)発売開始日
2016年7月5日

■ 株式会社Skeed(スキード)について:http://www.skeed.co.jp/
Skeedは独自の高速データ転送技術とP2Pアーキテクチャをベースとした自律分散コンピューティング技術により、高効率でセキュアな純国産のネットワーク・ソリューションを開発・販売しています。更なる広がりをみせるクラウドコンピューティングやビッグデータ、IoT時代において必須となる真のコアバリューを提供しています。

RedHerringGLOBAl100 Skeedは、2013年にRed Herring Global Top100 Companyに選出されています。
http://www.redherring.com/events/red-herring-global/rhg2013winners/

<本件に関する報道のお問い合わせ先>

株式会社 Skeed  広報担当:松岡
TEL:03-5487-1032   E-mail:pr@skeed.co.jp
※ 本リリースに掲載されている製品名、会社名などの固有名詞は各社の商標または登録商標です。